顧問という職業

定年退職後の中高齢者にとって、以後定年のない職業は「顧問」しかありません。

クラアントのオーナー社長との間で、双方が望む「曜日」「時間」を契約した上、業務に就きます。

自由度の高い高度な知的職業です。

それなりの備えが必要です。

そのためにキャリア・ブレーン「顧問塾®」が用意されています。

「顧問塾®」はすべて入塾生の持つ能力(ビジネス・スキル)を見える化し「余人を持って代えがたい人材」「つぶしの利く人材」に仕上げます。

最近、中高齢者層を対象に顧問人材の登録受付けを専門にしている人材紹介会社が増えています。

「顧問」と聞くとどんなイメージを持つでしょうか。

「顧問」とは、企業やその他の団体の経営陣が業務執行に関わる意思決定にあたり、未知の情報・技術・ノウハウ等の提供、指導、助言を受けることによって、的確に正確に経営判断が下せるようアドバイスする役割を果たす組織外より招聘した者と定義します(主宰者の「顧問」の定義)。

この定義から「顧問塾®」卒業生のウリ方として自身の役割呼称には次のような多様な名称が考えられます。

売り込み先のニーズに応じ使い分けることによってひろく商機をつかむことができます。

名刺では「顧問」のほかに一つ、二つ列記することによって自身の販路を大きく拡大することができます。

この売り方を自身の「事業案内書」にも応用展開してください。

このような多彩な売り込みができるのも「顧問塾®」の特長です。

これまでの「顧問」は取締役定年に達した者の面子(世間に対する体裁)を重んじて当分の間「顧問」という尊称を付与して当人の自尊心(顧問室の用意)と当面の生活費(顧問料)を支弁するという意味合いの存在でした。

いったい何の役に立ってきたのでしょうか。

「顧問塾®」卒業生は旧来の顧問のイメージを払拭する新たな「顧問」像のウリを経営者につよくアピールすることによって顧問契約締結のチャンスを掴むことができます。

売り込みには名刺が必要です。

「顧問塾®」卒業後のアフターフォロー体制の一つに「名刺をつくることができる」のです!キャリア・ブレーンでは長年の実績から信用と信頼を得ている非営利活動法人を関連団体として二つ有しています。

すなわち、NPO非営利活動法人日本プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー協会(略称:JIPCC/ジピカ) とNPO日本エイジング・アドバイザー協会(略称:JAA)です。

卒業生は一定の条件のもとにいずれかの組織名を冠した自身の名刺をつくることができます。

原則として役割呼称(肩書)と二つの資格名(プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー®と認定エグゼクティブ・コーチ)を列記します(三行)。

肩書は自身の得意とするコンサルティング分野です。

例えば今流行の「働き方改革コンサルタント」「生産性向上コンサルタント」や「経営コンサルタント」「技術コンサルタント」「マーケティングコンサルタント」「経営アドバイザー」「技術アドバイザー」このほかに自身で創造する売れる役割呼称(肩書)です(但し、組織の表見代理にあたる肩書名は除きます)。

オーナー社長の心へ強くアピールする肩書を第3課程の主宰者によるコンサルティングの場で考えようではありませんか。

さらに顧問は「顧問」名で売り出す以外に、次の名称でも売り込むことができます。

売り込み先を絞り込み、相手のニーズを的確に捉え、もっともふさわしい名称を使い「事業案内」「名刺」を用意して商談に乗り込みます。


「事業案内」や「名刺」は標準的なひな型をつくっておき、臨機応変に該当箇所を刷り変えることによって対応します。

「顧問」或いは「経営コンサルタント」「働き方改革コンサルタント」「生産性向上コンサルタント」「事業継承コンサルタント」は、どんな企業からのどんな相談にも乗るといスタイルです(総合コンサルタント的なイメージです)。

※「エグゼクティブ・コーチ(高業績を上げる意欲ある経営者をつくるコーチ)」「パーソナルコーチ(目標を着実に確実に達成する経営者をつくるコーチ)を列記してコーチの売り込みに特化した名刺も目新しく訴求力があります。

経営コンサルタントなど名称紹介

自己分析>得意分野の絞り込み>天職(キャリア・ビジョン)の確定

「余人をもって代えがたい人材」 を明確化

オーナー社長が「お!こんなコンサルタント探してた! しかも自分のコーチだ!」と惚れ込んでくれる「コンサルタント」が誕生します。

コンサルタント名には必ず「エグゼクティブ・コーチ」を列記します。

これによってあなたはまさしく「オンリーワン」コンサルタントのイメージづくりに成功したことになります。

「顧問」契約は請負契約です

中高年齢者の転職・再就職にあたり、自営業の途が考えられます。

顧問契約を会社の社長(団体においては理事長)と締結することは、顧問業務という役務をクラアント(会社)から請け負ったことになります(業務請負契約)。

自営業の開業となります。

契約書上、個人名であれば個人事業主、この機会に法人化すれば代表取締役となります。

「顧問」は売上(収入)において自身の才覚ひとつで青天井であることも大きな魅力です。

「生涯現役」をまっとうすることができる中高年齢者にとって理想的な仕事です。中高年齢者が運よく転職・再就職できたとしても、入社した先の就業規則には必ず兼業禁止条項があり決められた賃金(多くの場合時給です)で働かなければなりません。

足りないからといって夜バイト等できません。

休まず所定就業時間(8h)目いっぱい働いてもせいぜい月額16万円です(最低賃金法による下限)。

これに対して、「顧問」とは、企業やその他の団体の経営陣が業務執行に関わる意思決定にあたり、未知の情報・技術・ノウハウ等の提供を受けることによって、的確に正確に経営判断が下せるようアドバイスする役割を果たす組織外より招聘した者です。

重要な意思決定が毎日審議検討されるわけではないので、一般的に顧問契約では週何日かの出勤、その出勤も経営者の在社に合わせて時間にもかなり自由度が認められています。

業務請負契約なので兼業禁止事項もありません。

自身の才覚によっていくらでも販路(契約先)を拡大することができます。

中高齢者にとっては「顧問」業はまさしく「生きがい」「遣り甲斐」「望み通りの収入を生涯に渡り得る」と三拍子そろった理想的な仕事といえます!